ブロックされるリスクを避ける：準拠しているリストと準拠していないリストを特定する

このページでは、準拠しているリスト、準拠していないリスト、判断が分かれやすいリストの具体例と、同意に関するルールや到達率の基準を守ってメールを送信するためのベストプラクティスについて説明します。

これらのヒントを活用することで、以下が可能になります。

• 送信者としての評価を保護する。
• 開封率とエンゲージメント率を向上させる。
• 苦情やブロックのリスクを減らす。

I. 準拠しているリストの例（ベストプラクティスに沿ったリスト）

1. サイト上のオプトインフォームに自発的に入力した人

明確なフォームを通じて自発的にメールアドレスを提供したコンタクトは、マーケティングキャンペーンにおいて最も信頼性が高く、安全な基盤となります。これらの購読者は、あなたからの連絡を受け取ることを自ら選択しているため、迷惑メール報告のリスクを大幅に減らし、送信者としての評価を保護できます。

これらのコンタクトの特徴：

a. 自発的で明確な同意

• 購読者は、ニュースレター、無料ガイド、限定コンテンツ、プロモーションオファーなど、何に登録しているのかを正確に理解しています。
• ユーザーがマーケティングメールを受信することを理解できる明示的なフォームを通じて、メールアドレスが収集されています。

b. 法的な安全性とコンプライアンス

• この種類の同意は、GDPRおよびメールマーケティングのベストプラクティスに準拠しています。
• メッセージが迷惑メールとして報告されることを過度に心配することなく、マーケティングメールを安心して送信できます。

c. 具体例

• 訪問者が無料ガイドをダウンロードするためにフォームに入力し、「はい、ニュースレターと限定ヒントを受け取りたいです。」のチェックボックスにチェックを入れる。
• 顧客が商品を購入し、「ニュースや特別オファーを受け取りたいです。」のチェックボックスにチェックを入れる。

主なメリット：これらのコンタクトは非常に見込み度が高く、メールを開封し、リンクをクリックし、コンテンツに反応する可能性が高くなります。これにより、キャンペーンのエンゲージメント率と全体的な到達率が向上します。

プロのヒント：必ず「メールを受け取りたいです」のチェックボックスと、プライバシーポリシーへのリンクを含めてください。

2. 購入時にニュースレターの受信に明示的にチェックを入れた購読者

メールリストへの登録が決済プロセス中に行われる場合でも、同意が自発的であり、明確に示されていることが重要です。顧客が注文時にメールアドレスを入力したという事実だけでは十分ではありません。顧客は、マーケティングコミュニケーションの受信に同意していることを理解している必要があります。

従うべき重要なポイント：

a. 自発的かつ能動的であること

• ニュースレターの購読やオファーの受信に関するチェックボックスは、初期状態ではチェックを外しておく必要があります。
• 購読者は、同意を確認するためにチェックボックスにチェックを入れるなど、明確かつ意図的な操作を行う必要があります。

b. 明確で分かりやすい文言

• ヒント、プロモーション、ニュースレター、限定ガイドなど、コンタクトが何を受け取るのかを正確に示す文言を使用します。

例：「はい、ニュース、ヒント、限定オファーをメールで受け取りたいです。」

c. メリット：迷惑メール対策

• 明確で自発的な同意があることで、購読者やインターネットサービスプロバイダー（ISP）によって、メールが迷惑メールとして判定されにくくなります。
• また、送信者としての評価を保護し、キャンペーンの到達率を向上させます。

d. 同意の証明

• タイムスタンプ、確認ページ、正確な同意文言など、操作の記録を保管してください。
• この証明は、GDPRに準拠し、法的な要求やマーケティング監査に対応するために不可欠です。

プロのヒント：決済プロセス中に、オプトインのチェックボックスを見やすく、他と区別できる形で配置し、明確で正確な文言を使用してください。真正かつ説明可能な同意を確保するため、曖昧な表現や事前にチェック済みのボックスは避けてください。

3. 「メールを受け取りたいです」のチェックボックスがあるフォームに署名した展示会来場者

コンタクトは、イベント、展示会、店舗訪問、電話など、オフラインでもあなたからの連絡に登録できます。これらの登録は、同意が明確かつ自発的であり、コンタクトが何に登録しているのかを正確に理解している限り、有効です。

オフライン登録で従うべき重要なポイント：

a. 同意の明確さ

• ニュースレター、特別オファー、イベント招待、ガイド、限定コンテンツなど、コンタクトが何を受け取るのかを明確に説明します。
• 同意のないメール収集と解釈される可能性のある、曖昧な文言や不明確な表現は避けてください。

b. 自発的な操作

• コンタクトは、同意を示すために明確な操作を行う必要があります。例：
  • 紙またはデジタルフォームのチェックボックスにチェックを入れる。
  • 受け取る連絡内容について説明を受けたうえで、書類に署名する、またはメールアドレスを提供する。

c. 同意の記録

• 登録日、状況（イベント、販売場所、電話）、正確な同意文言を含む登録記録を保管してください。
• この証明は、GDPRへの準拠を説明し、マーケティングメールが自発的に許可されたことを証明するために不可欠です。

d. 主なメリット

• 明確で自発的なオフライン登録は、迷惑メール報告のリスクを減らし、キャンペーン全体の到達率を向上させながら、信頼性の高いコンタクト基盤を構築するのに役立ちます。

プロのヒント：オフラインのイベントややり取りでは、メールの目的を明確に示した標準化されたフォームを使用し、コンタクトがあなたからの連絡を受け取ることを明確に理解し、同意していることを確認してください。

必要に応じて同意を示せるよう、証明（フォームの写真、スキャン、データベースログなど）を保管するようにしてください。

4. サービス情報を受け取る既存顧客（アカウント変更、注文確認など）

a. トランザクションメールとは、取引またはコンタクトとの直接的な関係の一部として送信されるメッセージです。サービスやビジネス上の関係を機能させるために必要なものであるため、コンタクトがマーケティングへの同意を明示的に行っていない場合でも許容されます。

トランザクションメールの例：

• 領収書や注文確認
• 配送通知や荷物の追跡情報
• セキュリティ通知やパスワード変更
• 予約リマインダーやサービスに関する重要なお知らせ

重要：マーケティングとの違い

• これらのメールにプロモーション内容（例：特別オファー、商品のおすすめ、キャンペーン情報）を追加したい場合は、明示的なマーケティング同意を別途取得する必要があります。
• 同意なしにトランザクション内容とマーケティング内容を混在させると、迷惑メールと見なされ、送信者としての評価を損なう可能性があります。

プロのヒント：トランザクションメールとマーケティングメールには、別々のテンプレートを作成してください。

• トランザクションメールは、サービスまたは取引に必要な情報に限定する必要があります。
• プロモーションを含めたい場合は、領収書や確認メール内のチェックボックス、または登録リンクなどを通じて、マーケティングコミュニケーションを購読するための明確な選択肢を必ず追加してください。

II. 準拠していないリストの例

1. 外部業者から購入またはレンタルしたリスト

購入可能なコンタクトリストや第三者から共有されたリストは魅力的に見えるかもしれませんが、メールマーケティング業務に大きなリスクをもたらします。

a. 同意していないコンタクトの特徴：

• これらのリストに含まれる人々は、あなたからのメールを受け取ることについて明示的な同意を一度も与えていません。
• そのコンタクトの本当の関心、活動状況、またはメールアドレスの有効性について保証はありません。

b. 関連するリスク：

• 迷惑メール報告
  • あなたからのメールを求めていない受信者は、受信後すぐに「迷惑メール」をクリックする可能性があります。
  • これらの報告は送信者としての評価を損ない、インターネットサービスプロバイダーによってキャンペーンがブロックされる原因になります。
• 高いバウンス率
  • 購入したアドレスは、不正確、古い、または一時的なものであることが多く、多数のハードバウンスにつながります。
  • バウンス率が高いと到達率スコアが低下し、メール送信アカウントに制限がかかる可能性があります。
• アカウント停止
  • 同意していないコンタクトの使用は、一般的にメール配信プラットフォームで禁止されています。
  • アカウントが停止または削除され、今後キャンペーンを送信できなくなる可能性があります。

具体例：

オンラインで「化粧品に関心のある」10,000件のメールアドレスのリストを購入することは、手早い機会のように見えるかもしれません。実際には、エンゲージメントやコンバージョン面で実質的なメリットがないまま、あなたのビジネスを迷惑メール報告、大量のバウンス、厳しい制裁にさらすことになります。

購入したリストは、systeme.ioでは厳格に禁止されています。

プロのヒント：第三者のリストを購入したり使用したりしないでください。以下の方法で、リストを自然に構築してください。

• Webサイト上の明確なフォーム
• イベントや購入時の登録
• 無料コンテンツの提供（ガイド、電子書籍、ニュースレター）

これにより、コンタクトが明示的に同意していることを確保でき、到達率を最適化し、送信者としての評価を保護できます。

2. 第三者（他社またはパートナー）から提供されたリスト

a. 同意の証明がないコンタクト：法的リスク

一部のコンタクトリストがあなたのビジネスや業界に関連しているように見えても、その人たちがあなたからのメールを受け取ることに同意した証明はないという点を理解することが重要です。コンタクトに関心があると推測できることは、明示的かつ自発的な同意の代わりにはなりません。

主なリスク：

• 法的な不遵守

• 同意のないコンタクトにメールを送信することは、ヨーロッパではGDPR違反に該当し、他の国のスパム対策法にも違反します。
• 罰則には、高額な罰金や会社に対する法的措置が含まれる可能性があります。

• 送信者評価へのリスク

• 同意していないコンタクトは、メールを迷惑メールとして報告する可能性が高くなります。
• これにより到達率スコアが低下し、バウンスが増加し、メール送信アカウントのブロックまたは停止につながる可能性があります。

• 実際のエンゲージメントの欠如

• リストがあなたのニッチに合っていたとしても、関心があると思われることは、開封やクリックを保証するものではありません。
• これらのコンタクトはエンゲージメント率に貢献せず、むしろキャンペーン全体の効果を低下させるリスクがあります。

プロのヒント：同意の証明なしにマーケティングメールを送信しないでください。明確なフォーム、イベント登録、無料コンテンツの提供などを通じて、自然にコンタクトを収集することに注力してください。

タイムスタンプ付きの同意記録を保管することで、法的な準拠を確保し、到達率とエンゲージメントを最適化できます。

3. 明確なオプトインフォームなしにFacebookやその他のSNS経由で収集したアドレス

a. SNSからのコンタクト：同意には注意が必要です

SNSを使用してメールアドレスを収集することは便利に見えるかもしれませんが、単なるログインややり取りだけでは、マーケティングメールの受信に同意したことにはならない点を理解することが重要です。

覚えておくべき重要なポイント：

• 明示的な同意が必要です

• ユーザーがFacebook、Instagram、またはその他のSNS経由でログインしたとしても、それはメールでの連絡を受け取ることに同意したことを意味しません。
• 同意は、GDPRおよびメールマーケティングのベストプラクティスに従い、自発的で、明確に記録されている必要があります。

• 関連するリスク

• 同意なしにSNS経由で収集したコンタクトへメールを送信すると、以下のリスクがあります。
  • 迷惑メール報告
  • 高いバウンス率
  • メール送信アカウントの停止またはブロック
  • GDPR違反による法的制裁

具体例：

• Facebookイベントの参加者からメールアドレスを抽出し、明示的な同意なしに自動でメーリングリストに追加することは、高リスクな行為です。
• これらのコンタクトはあなたからのメールを受け取ることに同意していないため、送信は非準拠であり、あなたの評価にとって危険です。

プロのヒント：SNSを安全に活用するには、次の点を守ってください。

• ページやイベントに紐づく明示的なオプトインフォームを用意し、マーケティング同意用のチェックボックスを設置します。
• 各コンタクトについて、タイムスタンプ付きの同意記録を保管します。
• 明示的な確認なしに、SNSから抽出したメールアドレスをキャンペーンに自動追加しないでください。

4. 公開データベースまたは外部Webサイトから取得したコンタクト

メールアドレスが公開されていて簡単にアクセスできる場合（Webサイト、オンラインディレクトリ、LinkedInプロフィールなど）でも、それはそのアドレスの所有者があなたのマーケティングメールを受け取りたいという意味ではありません。見かけ上の関心や公開されていることは、明示的な同意の代わりにはなりません。

重要なポイント：

a. 同意は必須です

• GDPRおよびスパム対策法では、各コンタクトがマーケティングコミュニケーションを受け取ることについて、自発的かつ明示的に同意している必要があります。
• インターネット上で見つけたアドレスは同意には該当しません。許可のないマーケティングメールの送信は迷惑メールと見なされます。

b. 関連するリスク

• 迷惑メール報告：メールが報告され、送信者としての評価を損なう可能性があります。
• 高いバウンス率：一部の公開アドレスは、すでに使用されていない場合があります。
• 法的制裁：ヨーロッパでは、未承諾メールの送信により、GDPR違反として高額な罰金が科される可能性があります。

具体例：

• LinkedIn、オンラインディレクトリ、Webサイトで見つけた専門家のメールアドレスをコピーして、明示的な同意なしにメーリングリストへ追加することは、リスクが高く、非準拠です。
• これらのコンタクトがあなたの業界に関連していても、同意は取得されていないため、到達率や法的な問題につながる可能性があります。

プロのヒント：公開情報から得たコンタクトを安全に使用するには、次の点を守ってください。

• Webサイト上、または最初の案内メールを通じて、明確で自発的なオプトインフォームを提供します。
• LinkedInやディレクトリから抽出したアドレスを、マーケティングリストへ自動的に追加しないでください。
• 各コンタクトがメールの受信に同意したことを証明できるよう、タイムスタンプ付きの同意記録を保管します。

5. 外部マーケティングツール経由で送信される社内従業員リスト

従業員向けのメールや社内連絡は、社内利用を目的としたツール上で扱う必要があり、外部向けのメールマーケティングプラットフォームから送信すべきではありません。

重要なポイント：

a. 外部マーケティングツールを使用すべきでない理由

• systeme.ioのようなメール配信プラットフォームは、同意や配信停止に関する厳格なルールに基づいて、外部向けのマーケティングメールを管理するために設計されています。
• これらのツールで社内メールを送信すると、必須である配信停止リンクに関する問題が発生する可能性があります。社内連絡の文脈では、配信停止リンクは意味をなしません。
• マーケティングプラットフォーム経由で従業員に送信されたメールは、スパムフィルターや社内ポリシーによって不適切な送信と解釈される可能性があります。

b. 関連するリスク

• 受信者の混乱：誤って配信停止リンクをクリックし、重要なメールが届かなくなる可能性があります。
• 社内ルールへの不適合：企業によっては、社内連絡に外部マーケティングツールを使用することを禁止しています。
• 送信者評価への影響：非準拠の社内メールにドメインが使用されると、外部向けキャンペーンの到達率を損なう可能性があります。

c. ベストプラクティス

• 社内コミュニケーション専用のツールを使用してください。業務用メールアプリ（Outlook、Google Workspace、Slack、Teams）、イントラネット、または社内ニュースレターなどです。
• 社内テストや社内プロモーションのために従業員へマーケティングメッセージを送信する必要がある場合は、別の社内セグメントを作成し、安全で適切なチャネルを使用してください。

プロのヒント：社内向けと社外向けのコミュニケーションを明確に分けるため、2つの異なるリストを管理してください。

• 同意済みの購読者や顧客向けの外部マーケティングリスト。
• 適切な社内ツール上で管理する従業員向けの社内リスト。

この分離により、送信者としての評価を保護し、法的義務やスパムフィルターに関連する問題を回避できます。

III. 状況に応じて確認すべきケース

1. 長期間連絡していないコンタクト

以前に得た同意がまだ有効であっても、そのコンタクトはあなたのことや、あなたからのメッセージ受信に同意した理由を覚えていない可能性があります。この場合、メールを迷惑メールとして報告されるリスクがあり、到達率を損なう可能性があります。

推奨される対応：通常の一斉配信を再開する前に、再確認メールを送信することをおすすめします。たとえば、「今後も最新情報の受信を希望されますか？」と丁寧に確認できます。これにより、コンタクトは関心があることを確認でき、同意やGDPR準拠に関するベストプラクティスを引き続き尊重できます。

2. 代理店またはパートナーからのリスト

リスト内の各コンタクトが、あなたからの連絡を受け取ることに明示的に同意していることを確認することが不可欠です。明確な同意なしにメールを送信すると、送信者としての評価を損なうだけでなく、GDPRなどの現行法に対する不遵守リスクにもさらされる可能性があります。

実践的なアドバイス：何かを送信する前に、特にリストがあなたの代理で使用される場合は、各コンタクトについてオプトインの証明を提示できることを確認してください。この証明には、入力済みフォーム、確認メール、またはコンタクトが自発的にメッセージの受信に同意したことを証明するその他の記録が含まれます。

3. オフラインで収集したリスト（店舗で提出されたカード、展示会、イベントなど）

これらのコンタクトリストはキャンペーンに使用できますが、同意が完全に明確でない、または文書化されていない場合、リスクが高まります。実際に、紛争や監査が発生した場合、各コンタクトがあなたからの連絡を受け取ることに自発的に同意したことを示せる必要があります。

ベストプラクティス：各コンタクトについて、収集日と収集時の状況を必ず保管してください。これには、入力済みフォーム、キャンペーン、または登録につながった具体的な操作が含まれます。この対応により、同意を証明し、マーケティングメール送信に伴うリスクを減らすことができます。

4. 顧客にアンケートや各種情報を送信する場合

コンタクトがメールで連絡を受けることに明確に同意している場合、そのアドレスをキャンペーンで使用することは、ベストプラクティスおよび規制に準拠しています。

そうでない場合は、キャンペーンに含める前に、この同意を明示的に求めることが不可欠です。この対応により、コンタクトの意思を尊重し、メールマーケティングに関する法的要件に準拠できます。

ベストプラクティス：

• 誰かをメーリングリストに追加する前に、必ず明示的な同意を取得してください。
• コンタクトが簡単に配信停止できるよう、すべての連絡に明確な配信停止リンクを含めてください。
• 同意の証明がない購入リストや第三者リストは避けてください。
• 苦情のリスクを減らし、到達率を向上させるため、古いアドレスや非アクティブなアドレスに再度連絡する前に、再確認を行ってください。